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アールヌーボー自転車だ
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by denhazim | 2015-07-31 21:36


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一橋大学は、プロのCFOを育成する必要ありと、考えている。
☆鳥飼重和弁護士が語る。
経営者は改革者!
アベノミクスの成長戦略の改革の真の狙いは?
経営者を改革者にしようとするものだろう。
特に、上場企業の経営者に対し、従来の経営者の常識を捨て去り、欧米優良企業の経営者流の新しい経営常識をもつことが求められている。
「和魂洋才」の勧めで、日本人の武士道的な精神を持ちつつ、欧米の優良企業の経営者の発想を「洋才」として求めている。
その「洋才」とは、儲け方が上手な経営者の発想。
それによる、危機的状況にある日本の再興を図ろうとするもの。
グローバル視点で、経営実践の立場から、学ぶべきは学び、実践すべきは実践すること。自助自立だけは維持したいもの。
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by denhazim | 2015-07-31 21:20
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オリンピックエンブレムは、色において典型(白黒赤金銀は日本工芸の固有色といってよい)を、形において原型(正方形と正円弧の機械的接合)を用いており、そもそもそれらの掛け合わせを全面的に「個人の独創」に帰することは困難なのではなかろうか。ともあれ、「退屈」ならいざしらず、「剽窃」として糾弾するのは筋が違うと思う。
ただし、典型と原型の操作から派生するデザインゆえ、既存デザインと「かぶる」可能性はとても高い。ならばこうした問題が生じたとき、速やかな対応(釈明、協議、場合によっては補償)をとれる体制が運営サイドに求められるだろう。なお、釈明をデザイナー本人が行うべきかどうかは意見が分かれるところ。
いずれにせよ、当事者による対応を先送りにすることは避けるべき(国立競技場問題を見れば明らか)だろう。もちろん、法的な協議の最中でコメントできないのであれば、そうした申し立てに誠意を持って対応していることを伝えればいいと思う。そうすれば、そのデザインは「嫌」と評価されることはあっても「悪」と断じられることはなくなるだろう。
最後に、一連のオリンピック関連デザインの騒動について。デザインを職能とする方々は、世間の不理解に対して「どうせ分かってもらえない」と被害者意識に閉じこもってしまうことがあってはならない。そして、こうした領域にこそ「デザイン教育にできること」があるに違いないと考えるべきである。
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by denhazim | 2015-07-31 04:20
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この本、幼少時より正しく経済を理解できて、良いかも。(^_^)
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by denhazim | 2015-07-30 15:02
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「一方的に計画から外されてしまったが、これまでの経験を活かし関わっていく用意はある」。

新国立競技場のデザインを手がけた建築家ザハ・ハディド。彼女の設計事務所ZHA(Zaha Hadid Architects)は計画が白紙にされたことを受け、安倍首相に書簡を送るとともにウェブ上でも声明文を公開しました。

声明文では、クライアントである日本スポーツ振興センターの要項に従ってデザインをし、この2年間すべての段階においてコスト、デザインともに承認を受けていたことや、計画が白紙に戻される10日前においても政府からの了承を得ていたと伝えています。また、コストの増加を当初より危惧していたZHA側からの提案や要望が、日本スポーツ振興センターに聞き入れてもらえなかったことや、事前説明を受けずに一方的にコスト増加の要因がデザインにあるとされてしまったことについて批判しています。
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国内でもっとも問題視されているコスト増加の要因についてZHAは次の3点をあげています。

1. オリンピック開催決定後、日本国内において建設需要が増加し東京においてはこの2年間の間で平均25%建設コストが上がったほか、円安により輸入材料の値段が上がった。(今後も数年間建設コストは増加していくと予想される)

2. 実際の建設を行なう業者(ゼネコン)を決める際、見積額を提示させずに早い段階において選んだことで十分に価格競争が行なわれなかった。

3. デザインを行なったZHAを含めた設計チームとゼネコンが一体となってコスト削減をしていくことを求めたが、設計チームがゼネコンに加わることが許されなかった。

またデザインにおいてコストを増加させていると言われているアーチ状の屋根については、決して複雑な構造ではなく、標準的な橋の建設技術を用いており、将来にわたって国際的なさまざまなイベントを行なうためには必要であると述べています。

そしてなによりこの構造はスタンド部分と屋根部分の建設を並行して進めることができるため、スタンド完成後に屋根の建設に取りかかる、屋根をスタンド端から支える構造に比べて施工期間を短縮できると主張しています。コストの面においてもアーチ構造は230億円の見積もりとなっており、全体の承認予算の10%以下であると説明しています。


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ZHAは、数年かけて行なったデザイン案を白紙に戻すことによってさらに建設が遅れコストが増えるほか、ゼネコンが主体となって計画が進められればより低水準の競技場が建設され、オリンピック後に他のイベントでも利用するためのさらなる投資が必要になる可能性があると危惧しています。しかし、デザインの変更を行なうことと、今までの経験を活かしてこれからも計画に加わっていく用意があることも伝えています。

2年以上考えてきた設計チームが改善する案と、白紙から半年未満で作るとしている新しい案。はたしてどちらの案がより優れたものになりうるのでしょうか? コストについて批判が相次ぎ、計画が白紙になってしまった流れの中では、機能やデザインが軽視され安く仕上げることを目的とした新しい案が受け入れられてしまうようにも思えます。しかし、ZHAが指摘しているようにコストを削減し直近の賛成が得られたとしても、それが今後50年、100年の未来にわたって認められ必要とされる建築になるのでしょうか。

この問題を考えるとき、それをただ「高いから」と否定するのではなく、「将来何が必要なのか」という議論にシフトしていく必要があるのかもしれません。そしてその将来像に対し、どれだけのコストをかける価値があるのかを議論してこそ「高いから」というコスト批判がなされるべきなのではないでしょうか。そのためには、まず私たち自身がどのような未来を望んでいるのか考え、明確にしていく必要があるのかもしれません。
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by denhazim | 2015-07-30 11:58

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「一方的に計画から外されてしまったが、これまでの経験を活かし関わっていく用意はある」。

新国立競技場のデザインを手がけた建築家ザハ・ハディド。彼女の設計事務所ZHA(Zaha Hadid Architects)は計画が白紙にされたことを受け、安倍首相に書簡を送るとともにウェブ上でも声明文を公開しました。

声明文では、クライアントである日本スポーツ振興センターの要項に従ってデザインをし、この2年間すべての段階においてコスト、デザインともに承認を受けていたことや、計画が白紙に戻される10日前においても政府からの了承を得ていたと伝えています。また、コストの増加を当初より危惧していたZHA側からの提案や要望が、日本スポーツ振興センターに聞き入れてもらえなかったことや、事前説明を受けずに一方的にコスト増加の要因がデザインにあるとされてしまったことについて批判しています。
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国内でもっとも問題視されているコスト増加の要因についてZHAは次の3点をあげています。

1. オリンピック開催決定後、日本国内において建設需要が増加し東京においてはこの2年間の間で平均25%建設コストが上がったほか、円安により輸入材料の値段が上がった。(今後も数年間建設コストは増加していくと予想される)

2. 実際の建設を行なう業者(ゼネコン)を決める際、見積額を提示させずに早い段階において選んだことで十分に価格競争が行なわれなかった。

3. デザインを行なったZHAを含めた設計チームとゼネコンが一体となってコスト削減をしていくことを求めたが、設計チームがゼネコンに加わることが許されなかった。

またデザインにおいてコストを増加させていると言われているアーチ状の屋根については、決して複雑な構造ではなく、標準的な橋の建設技術を用いており、将来にわたって国際的なさまざまなイベントを行なうためには必要であると述べています。

そしてなによりこの構造はスタンド部分と屋根部分の建設を並行して進めることができるため、スタンド完成後に屋根の建設に取りかかる、屋根をスタンド端から支える構造に比べて施工期間を短縮できると主張しています。コストの面においてもアーチ構造は230億円の見積もりとなっており、全体の承認予算の10%以下であると説明しています。


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ZHAは、数年かけて行なったデザイン案を白紙に戻すことによってさらに建設が遅れコストが増えるほか、ゼネコンが主体となって計画が進められればより低水準の競技場が建設され、オリンピック後に他のイベントでも利用するためのさらなる投資が必要になる可能性があると危惧しています。しかし、デザインの変更を行なうことと、今までの経験を活かしてこれからも計画に加わっていく用意があることも伝えています。

2年以上考えてきた設計チームが改善する案と、白紙から半年未満で作るとしている新しい案。はたしてどちらの案がより優れたものになりうるのでしょうか? コストについて批判が相次ぎ、計画が白紙になってしまった流れの中では、機能やデザインが軽視され安く仕上げることを目的とした新しい案が受け入れられてしまうようにも思えます。しかし、ZHAが指摘しているようにコストを削減し直近の賛成が得られたとしても、それが今後50年、100年の未来にわたって認められ必要とされる建築になるのでしょうか。

この問題を考えるとき、それをただ「高いから」と否定するのではなく、「将来何が必要なのか」という議論にシフトしていく必要があるのかもしれません。そしてその将来像に対し、どれだけのコストをかける価値があるのかを議論してこそ「高いから」というコスト批判がなされるべきなのではないでしょうか。そのためには、まず私たち自身がどのような未来を望んでいるのか考え、明確にしていく必要があるのかもしれません。
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by denhazim | 2015-07-30 11:57
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裸の王様になるのならまだしも、このまま突き進むのは如何なものか?~とは思うけれど…少々乱暴に言えば、国民が当事者として自覚する良い機会になったのかも知れない~
 何が本当で、何が捏造で、内外で本当は何が起きていて(何が起ころうとしていて)、希望的観測等ではなく、国民はどう選択していくのか?~過剰防衛や過剰な危機意識を煽るのではなく!~もう知らないでは済まされない!政府に任せとけば良いでは済まされない!



国の防衛・安全保障に関わる文民統制の概念は、文民の政治が軍事に優先すること、言い換えれば政治家が軍隊を統制することである。

自衛官は、最高指揮官である内閣総理大臣の指揮を受け、自衛隊の各級部隊において行動する。しかし、内閣総理大臣であっても好き勝手に自衛隊を動かせるわけではない。国民の負託を受け、期待に応えるという大原則を貫くために国会の承認を得なければならない。

国会承認は、政治家が武力集団である自衛隊の行動を統制することにつながる。よって、政治家もまた国民の負託を受けて文民統制を適正に行う責任を有する。従って政治家には、国の命運を左右する事態、および国民の生命財産を損なう事態に対応できる知見に裏づけされた識見、責任感、使命感などに優れた資質が求められる。

ところが、大臣、副大臣、政務官は、得手不得手に関わらず単に当選何回の条件で任命されるといった傾向もあるから、適任者が就かない場合もある。しかしながら政治家には、国の政治、外交、防衛、経済、教育など政府が所掌する全分野に理解力、判断力、指導力が求められる。言い換えれば、政治家は抜きん出たジェネラリストたるべしということでもある。

幹部自衛官は、専門家として、および指揮官、幕僚としてその位階に相応しい教育訓練を受け所望の能力レベルに達していることが義務付けられている。各級指揮官は、「武力行使」の現場において付与された任務を担う立場から、指揮統制の分限内において部隊を運用する。部隊の規模が大きくなるほど、状況判断、決心の結果が及ぼす影響は大きく、国家の命運に及ぶ深刻な事態に直面することが考えられる。このため、別けても自衛隊の高級幹部には格別の教育訓練が課せられ、ジェネラリストたる象徴として「将官(ジェネラル)」の階級と職責を与えられる。

近代日本の歴史には極めて貴重な経験と教訓がある。明治維新後、日本が国際社会において実力を有する大国として認められたのは、国家指導者に人を得ていたからである。この時代、長州の「松下村塾」、薩摩の「若衆宿」、大坂の「適塾」などは、武家社会から優れた若者を輩出する土壌となって人材を育て、その多くが維新の富国強兵と国際社会における駆け引きを担った。しかし、他方で軍人を含めて官僚色の濃い環境に育った次世代は、国力において劣勢にもかかわらず国民を勝利の暗示に陥らせ、アジア・太平洋戦争を行って「予期された敗戦」に導いた。

クラウゼヴィッツが言う「戦争が政治に従属する」ことは、「文民統制」に象徴されている。その文民統制を担う一部国会議員の浅学菲才、品位すら疑われる危うい言動が問題になった。別けても与党自民党の多数勢力をもって「そこのけそこのけ自民が通る」の「驕り・傲慢・高ぶり」の顕れは如何なものか。しかも、日本の防衛・安全保障に関わる自衛隊の「武力行使」「武器使用」の範囲を拡大する法制審議を行っている最中、不穏当な言動によって国を再び危機に陥れる危惧を想起させる資質を露呈している人たちに文民統制を任せられるのか、このような懸念に駆られる現実に思いを致したい。

他方で国民は、文民統制を負託して、国の防衛・安全保障に関与する国会議員を選挙する立場に在る。従って国政に与る国民の代表を送り込むに際しては、国民の側にも責任が問われることを付言しておきたい。
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by denhazim | 2015-07-29 11:44
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長文にて失礼いたします。「デザイン=問題解決」という観点から、新国立競技場問題について考えたことをfbの方にもメモしておこうと思います。
設計コンペにおける「レギュレーション(広義の要件)」とは、建築設計によって解決されるべき問題の「範囲を限定する」ためのものだと思います。たとえば材料および構造上の制限、当該敷地にかかる法規上の制限、建設や運営の財務上の制限、事業計画の道義上の制限などは、建築設計に内在する創意によって変えることのできない「外部条件」と考えるべきではないでしょうか。
こうしたレギュレーションとの整合性については「減点法」によって個々の建築設計が評価されるのだと認識しています。一方、建築設計に内在する創意によって変化する部分(たとえば工法上のチャレンジ、コンテクストの解釈、フォームの審美性・新奇性、それに付帯する快適性・利便性など)については「加点法」により柔軟な評価がなされるべきだと思います。そこに正解、あるいは一般解(減点法における基準点)など存在しないからです。
さて、今回の新国立競技場コンペについていえば、そもそも適切なレギュレーションが設定されていたか、そしてそのレギュレーションを遵守して選考が行われていたか、といった疑義が使用者である国民、競技者などから噴出しました。こうした疑義は当然レギュレーションを設定した側に向けられるべきです。
ただし、ここでやっかいなのは、事業計画(プログラム)の正否は個々の建築家が変えることのできない「外部条件」の一部であると同時に、提案された建築設計はこの事業計画(プログラム)と一体化しているという点です。しかも事業計画策定者や建設担当業者からの情報公開が不十分だった今回のような場合、誰に対するどういう批判なのかを巡って混乱が生じる可能性も高くなるでしょう。その結果、事業計画(プログラム)への批判が建築設計への批判と一体化してしまいます(時にそれは特定の建築家をスケープゴートにするような様相を呈するでしょう)。
ここへ来て、計画はリスタートすることになりましたが、レギュレーション設定プロセスが透明化され、いらぬ混乱が生じないようなマネジメントがなされるかどうか、きちんと見ておく必要があると思います。
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by denhazim | 2015-07-29 11:28
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【ポジション】
これまで付き合って来た人たちと何となく会話が合わなくなることがあったとする。
さらに一緒にいても居心地が悪く、場合によっては時間の無駄とまで思えることになったとしたら、それはもしかしたら自分のポジションが変わったからなのかもしれない。
ポジションが変わるというのは、自分が成長したことで起こる。
自分が成長したとなると、周りの環境が変わってくる。
付き合う人、行くお店、そして収入は数字として具体的に見えてくる。
逆に自分がまだいわゆるビジネス、人間関係がうまくいっていないのであれば、それはまだ置かれているポジションが変わっていないからと考えると腑に落ちる。
また付き合う人が10年間変わっていない人は、10年間、ポジションが変わっていないということ。
自分のポジションをどこに置くか、どこまで行きたいかを決めるのは自分自身。
それは強固な決意が必要なだけのこと。
全ては自分次第だと考えている。
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by denhazim | 2015-07-29 11:16

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フッ素はモー毒w
フッ素というのは強力な猛毒であることが昔から指摘されてきましたが、現代人はそんなこともう興味がないようです。フッ素やフッ化物には脳の松果体を石灰化させる作用があることが指摘されており、酵素阻害作用により神経毒として作用し、歯のフッ素症を増やすなど様々な毒性があります。厚生労働省も猛毒として認めている物質なのです。
まず、私たちにできることは、フッ素を体の中に入れないことです。これは、日々の生活の中で、意識するしかありません。買い物をするときに、商品裏面にある成分表示を確認するようにしましょう。現在、必要以上にフッ素の含有量が高いものは以下のとおりです。
  ・歯磨き粉(フッ素化合物を含むもの)
  ・水道水(アメリカなど水道水にフッ素が添加されている国や地域)
  ・乳幼児の食品(ベビーフードの一部)
  ・ジュース(農薬などから果実に吸収されているもの)
  ・炭酸飲料水、お茶、ワイン、ビール
  ・ファーストフードのフライドチキン(機械で骨をとっているもの)
  ・缶詰の魚
  ・魚貝類
  ・フッ素添加された塩
  ・たばこ
  ・麻酔(メチオキシフルレンなどフッ素化合物を含むガス)
  ・農薬(クリオライト・フッ素化合物をふくむもの)
  ・フッ素加工(テフロン)のフライパン
  ・フッ素入りのコーティングスプレー
フッ素支持派の筆頭でもあり、広島に投下した原子爆弾を開発した「マンハッタン・プロジェクト」の科学者であるハロルド・ホッジ博士は、予期される核実験反対や訴訟に備え、あらかじめウランやプルトニウムを人体に注射し、その毒性を測る実験を指揮していました。それと同時に核兵器の製造時に大量に使用し、排出されるフッ素ガスの毒性を一般大衆に察知されないように安全性をアピールしておく必要がありました。このような事情を隠すためには「フッ素は安全なもの」として一般の人々のイメージに浸透させておく必要がありました。
世界保健機構(WHO)や、すでに導入している各国の歯科医師学会などは、「フッ素は虫歯予防に有効であり、適量であれば人体への深刻な被害などは一切ない」とする強い立場をとって、今後、さらに広い地域や国々で、水道水へのフッ素添加を大規模に展開していこうとしています。しかし、その一方で「フッ素は非常に人体に有害であり、水道水に添加することは許されない」とする反対派の団体や歯科医師・科学者がいます。19世紀のヨーロッパにおける初期の代表的フッ素研究者の多くが、毒性の強さから、研究中に死亡したり、重症を負ったりしていることからが明らかになっています。
またフッ素を人類史上、初めて水道水に導入したのはナチスであり、強制収容所などでも使用していました。昔の畜産では牛などをおとなしくさせるためにフッ素を牛などに飲ませていたのです。この流れはソビエトの強制収容所でも同じことが繰り返されました。またフッ素は殺鼠剤の主原料としてよく用いられています。そもそもフッ素の有効利用の始まりはアメリカにおけるアルミニウム産業でした。産業廃棄物であるフッ素の毒性と処理に手を焼いていたアルコア社の主任研者フランシス・フレイリーは、メロン産業研究所の研究員ジェラルド・コックスにフッ素の歯に与える影響を研究して、その有効利用を提案しました。そして、コックスは1939年に虫歯予防のために、公用の水道水にフッ素を添加することを提唱します。
また、このメロン産業研究所は、アルコア社の株主であるアンドリュー・メロンが設立したもので、真の目的は、大企業が起こす大気汚染・土壌汚染などの公害に対して行われる訴訟から産業を守るために有利なデータを作成することでした。同社はアスベスト産業を守るために「アスベストは安全である」と長年主張し続けています。その後、欧米において「宣伝広告の父」との異名をもつ、エドワード・バーネイが「虫歯予防にフッ素」というキャッチフレーズで水道水へのフッ化物添加キャンペーンをテレビ・ラジオ・ポスターなどを用いて全米で大々的に展開しました。そして、「フッ素は安全なもの、体に良いもの」というイメージが一般社会に定着したのです。
つまりこの一連の流れで起こっていることは、「愚かな民衆たちにこの陰謀が分かるわけはない」という大金持ちたちの思惑であり、「市民が大金持ちの奴隷なので、大金持ちが作った毒は市民の体で処分しなさい」という扱いを受けているのと同じことです。現在の原発行政もこれとそっくりだと思いませんか?
フッ素はモー毒w
フッ素というのは強力な猛毒であることが昔から指摘されてきましたが、現代人はそんなこともう興味がないようです。フッ素やフッ化物には脳の松果体を石灰化させる作用があることが指摘されており、酵素阻害作用により神経毒として作用し、歯のフッ素症を増やすなど様々な毒性があります。厚生労働省も猛毒として認めている物質なのです。
まず、私たちにできることは、フッ素を体の中に入れないことです。これは、日々の生活の中で、意識するしかありません。買い物をするときに、商品裏面にある成分表示を確認するようにしましょう。現在、必要以上にフッ素の含有量が高いものは以下のとおりです。
  ・歯磨き粉(フッ素化合物を含むもの)
  ・水道水(アメリカなど水道水にフッ素が添加されている国や地域)
  ・乳幼児の食品(ベビーフードの一部)
  ・ジュース(農薬などから果実に吸収されているもの)
  ・炭酸飲料水、お茶、ワイン、ビール
  ・ファーストフードのフライドチキン(機械で骨をとっているもの)
  ・缶詰の魚
  ・魚貝類
  ・フッ素添加された塩
  ・たばこ
  ・麻酔(メチオキシフルレンなどフッ素化合物を含むガス)
  ・農薬(クリオライト・フッ素化合物をふくむもの)
  ・フッ素加工(テフロン)のフライパン
  ・フッ素入りのコーティングスプレー
フッ素支持派の筆頭でもあり、広島に投下した原子爆弾を開発した「マンハッタン・プロジェクト」の科学者であるハロルド・ホッジ博士は、予期される核実験反対や訴訟に備え、あらかじめウランやプルトニウムを人体に注射し、その毒性を測る実験を指揮していました。それと同時に核兵器の製造時に大量に使用し、排出されるフッ素ガスの毒性を一般大衆に察知されないように安全性をアピールしておく必要がありました。このような事情を隠すためには「フッ素は安全なもの」として一般の人々のイメージに浸透させておく必要がありました。
世界保健機構(WHO)や、すでに導入している各国の歯科医師学会などは、「フッ素は虫歯予防に有効であり、適量であれば人体への深刻な被害などは一切ない」とする強い立場をとって、今後、さらに広い地域や国々で、水道水へのフッ素添加を大規模に展開していこうとしています。しかし、その一方で「フッ素は非常に人体に有害であり、水道水に添加することは許されない」とする反対派の団体や歯科医師・科学者がいます。19世紀のヨーロッパにおける初期の代表的フッ素研究者の多くが、毒性の強さから、研究中に死亡したり、重症を負ったりしていることからが明らかになっています。
またフッ素を人類史上、初めて水道水に導入したのはナチスであり、強制収容所などでも使用していました。昔の畜産では牛などをおとなしくさせるためにフッ素を牛などに飲ませていたのです。この流れはソビエトの強制収容所でも同じことが繰り返されました。またフッ素は殺鼠剤の主原料としてよく用いられています。そもそもフッ素の有効利用の始まりはアメリカにおけるアルミニウム産業でした。産業廃棄物であるフッ素の毒性と処理に手を焼いていたアルコア社の主任研者フランシス・フレイリーは、メロン産業研究所の研究員ジェラルド・コックスにフッ素の歯に与える影響を研究して、その有効利用を提案しました。そして、コックスは1939年に虫歯予防のために、公用の水道水にフッ素を添加することを提唱します。
また、このメロン産業研究所は、アルコア社の株主であるアンドリュー・メロンが設立したもので、真の目的は、大企業が起こす大気汚染・土壌汚染などの公害に対して行われる訴訟から産業を守るために有利なデータを作成することでした。同社はアスベスト産業を守るために「アスベストは安全である」と長年主張し続けています。その後、欧米において「宣伝広告の父」との異名をもつ、エドワード・バーネイが「虫歯予防にフッ素」というキャッチフレーズで水道水へのフッ化物添加キャンペーンをテレビ・ラジオ・ポスターなどを用いて全米で大々的に展開しました。そして、「フッ素は安全なもの、体に良いもの」というイメージが一般社会に定着したのです。
つまりこの一連の流れで起こっていることは、「愚かな民衆たちにこの陰謀が分かるわけはない」という大金持ちたちの思惑であり、「市民が大金持ちの奴隷なので、大金持ちが作った毒は市民の体で処分しなさい」という扱いを受けているのと同じことです。現在の原発行政もこれとそっくりだと思いませんか?
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by denhazim | 2015-07-28 12:51