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オトナからコドモまでみんな大好きな『オムライス』
。でもなかのチキンライスを作って玉子で包むのは、一人暮らしだと面倒だし、大家族だと作るのがなかなか大変!

でも、そんなときに役立つ、炊飯器だけでチキンライスを超簡単に作れるレシピを今回はお伝えしたいと思う。方法は以下のとおりだ。

【炊飯器チキンライス レシピ】
〔材料〕
米 2合
トマト 2個
鶏肉 400グラム
塩・コショウ 適量

〔作り方〕
1. 炊飯器に米と分量どおりの水を入れ、鶏肉とヘタを取ったトマトを入れて炊飯
※炊飯器が圧力式でない場合や鶏肉がほどけるほど加熱されないときは鶏肉を切ってから入れると良い
※良いトマトが無い場合はホールトマト、またはカットトマト缶1缶でもOK。その場合は水分をやや減らそう

2. 炊き上がったらトマトを木べらやしゃもじで砕き、塩コショウで味を調えれば完成!

3. タマゴで巻けばオムライスにもできるぞ

──作り方は以上である。リゾット風でやや米に芯が残るアルデンテな炊きあがりになるため、オムライスのごはんとしても、ヘルシーなチキンライスとしても最適だ!

ただ、性質上残してしまうとあとでごはんがグチャグチャになってしまうため、1度で使い切ることをおススメする。とても簡単なので、ぜひ試してみてくれよな
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 米航空宇宙局(NASA)は、世界の平均海面水位が1992年から現在までに約8センチ上昇
したと発表した。人工衛星の観測データなどを元にした最新の推計値で、信頼度が高いという。いまの傾向が続けば、国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が指摘する「最悪ケース」にあたる「今世紀末に82センチ上昇」か、それを上回る可能性が高いとしている。


海面上昇の分布を表す図。赤色が強い海面ほど上昇しており、青いところは下降している=NASAのHPから© 朝日新聞 海面上昇の分布を表す図。赤色が強い海面ほど上昇しており、青いところは下降している…
 NASAによると、1992年に打ち上げた海洋観測衛星やその後継機などによる複数の観測データを分析した。海面水位の変化には地域差があり、フィリピン沖や東日本沖の太平洋の一部で平均20センチを超えたほか、多くの海域で数センチ以上上昇していた。一方、米西海岸沖など水位が低下した海域もあった。

 IPCCの第5次評価報告書によると、世界の平均海面水位は、20世紀に入ってから2010年までに19センチ上昇。今世紀末には26~82センチの範囲で上昇すると予測されている。

 NASAによると、この10年間で、グリーンランドで毎年平均約3千億トン、南極でも同約1200億トンの氷床が失われており、最近の水位上昇につながっているとみられる。NASAの専門家は、気温上昇で氷床が大規模に溶け始めれば、さらに水位上昇が加速する可能性があるとしている。(ワシントン=小林哲)


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[東京 31日 ロイター] - 防衛省は31日、2016年度予算の概算要求で、
米軍再編関係経費などを含め過去最大の5兆0911億円を計上することを決めた。要求ベースでは2年連続の5兆円台で、15年度当初予算比で2.2%増。中国の海洋進出を念頭に、島しょ部防衛や周辺海空域の安全確保に必要な事業を盛り込んだ。

装備品の内訳は、新型輸送機MV22オスプレイ12機(1321億円)を一括調達するほか、イージス艦1隻(1675億円)、そうりゅう型潜水艦1隻(662億円)、無人偵察機グローバルホーク3機(367億円)などを建造・取得する。

また、シリアでの邦人殺害事件を受け、防衛駐在官を増員する。ヨルダン、アラブ首長国連邦(UAE)、モンゴルの3カ国にそれぞれ1人新規に派遣し、中東などでの情報収集機能を強化する。サイバーセキュリティー関連でも、新たにネットワークの監視要員を増やすなど、計193億円を計上した。

在日米軍再編事業は、政府と沖縄県の協議が続いていることから、15年度予算と同額の3078億円で仮置きした。


防衛費要求額は過去最大の5兆0911億円、中国の海洋進出念頭© REUTERS 防衛費要求額は過去最大の5兆0911億円、中国の海洋進出念頭
防衛省は、要求額が過去最大となった理由について、過去に購入した装備品の支払いや油の購入費増を挙げている。油の想定価格は4カ年平均で算出されており、「足元の原油安の影響は大きく反映されない」(同省幹部)という。
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2015年秋、40年ぶりとなる国産旅客機・MRJ(三菱リージョナルジェット)がついに初飛行をする
。敗戦によるGHQの航空禁止令から70年、そして戦後初の国産旅客機・YS-11が初飛行してから40年越しの悲願の初飛行だ。そこで今回は、MRJへの道筋を軸に戦後日本の航空産業の歴史と現在、そして未来を考えていきたいと思う。

◆アメリカの下請けから始まった航空産業の復活

 日本の航空産業を語る上で、戦後、GHQから下された航空禁止令を外すことはできないだろう。戦時中、日本の代表機・零戦や超大型飛行艇・二式大艇などは、欧米と渡り合う航空機技術を有したが、敗戦国となった日本は、この航空禁止令により一切の航空産業を禁じられることとなる。

 この禁止令は1952年に(一部ではあるが)解除されるが、この間にジェットエンジンや超音速技術などの技術革新が起き、日本の航空技術は取り残されるどころか再びゼロからやり直さなければならない程の状態になった。

 しかし、敗戦から10年、航空産業再興のチャンスが訪れる。1955年自衛隊の発足に伴い、戦闘機の生産を日本で行えることになったのだ。これは米・ノースアメリカン製ジェット戦闘機、F-86の最終組立のみを日本側が担当するというものであったが、最新の現用ジェット戦闘機をその手に触れることを成功した日本人技術者は、止まった時計の針を少しずつ進めていくことになった。

◆YS-11のもたらした経験

 アメリカ製戦闘機の下請け生産が着々と進む1956年。当時の経済産業省に、ひとつの計画が持ち上がった。それが、国際民間機開発計画だ。戦後初の国産旅客機YS-11が開発されたこの計画は、戦前に航空機開発で慣らした技術者が集結し、国内関連企業が一体となったまさに「国策計画」であった。民間企業の統括は順調に進み、1959年に生産用の新会社が設立。多少の紆余曲折はあったものの開発は進み、1965年には無事ANAが就航させるに至った。

 しかし、鳴り物入りで開発された国産旅客機だったが、技術面・販売面の両面で苦戦することとなる。技術面では、頑丈ではあるものの鈍重で軽快さに欠け、「安く快適に空を飛びたい」という顧客のニーズを満足させるには至らなかった。また営業面でも、国策事業にありがちな“不透明な販売資金運用”が世間の不信感を買い、海外の数社にのみ売り込みを成功させるに留まった。

 かくして商業的には失敗となってしまったYS-11ではあるが、「作ろうと思えば作れる」という日本の開発力をアメリカやイギリスなど諸外国の航空機業界に知らしめることには成功した。戦後、航空開発で大きく出遅れた日本にとっては、十分すぎる結果だったともいえるだろう。

◆ハイテク時代・日本が手にした魔法の素材

 YS-11の開発後、ボーイング社と日本の重工業メーカーは、急接近することとなる。接近といえば聞こえがいいが、1980年代、再び日本が航空機を作ろうとした際に、米国が横槍を入れるという、いささか穏やかではないものであった。しかし結果として、日本はボーイング社が当時開発中であった、中型旅客機767の生産に参加することに成功する。

 具体的な生産参加比率は、1981年初飛行のB767で15%、1994年初飛行のB777で21%、そしてボーイングの最新旅客機787では、ボーイング社とほぼ同じ35%にまで、生産参加比率を引き上げることになる。これはひとえに、日本の技術水準が向上し、生産体制に大きく寄与した結果ではあるが、そこにはひとつのキーテクノロジーがあった。それが、東レが開発した炭素繊維複合素材(CFRP)である。

⇒【資料】はコチラ

 樹脂を染み込ませた炭素繊維を焼き固めて整形するこの素材は、今までの金属より軽く強いが、本格的な採用は見送られ続け、当時は部分的な採用に留まっていた。しかし、他社製品との差別化を図る上でボーイングが全面採用に踏み切ると、これが評判を呼ぶ。ボーイング社の信頼を勝ち取るだけでなく、世界中に日本の技術力の高さを証明することになった。

◆国産旅客機・三菱MRJの目指すもの

 ここで、40年ぶりとなる国産旅客機MRJに話を戻す。この旅客機は三菱重工が開発・製造を行う小型旅客機(リージョナルジェット機)である。座席数80席程度のこのクラスの旅客機は、現在世界で最も需要が伸びている旅客機のジャンルであり、新興メーカーから古参メーカーまで大小様々な航空機メーカーが新型機合戦を行っている。

 主だった国だけでもカナダ(ボンバルディア)・ブラジル(エンブラエル)・ロシア(スホーイ)・中国(COMAC)、そして日本の三菱が新型機開発でしのぎを削っており、一筋縄で勝てる相手たちではないことは明白だ。特にこのジャンルでは、古参であるボンバルディアとエンブラエルの二社が圧倒的なシェアを獲得しており、ここから顧客を奪うことは容易なことではない。

 そこで出てくるのが、日本における炭素繊維複合素材(CFRP)加工技術の高さだ。三菱は、最新のCFRP加工技術を取り入れ、低燃費・高強度を全面にアピールし、打って出る狙いのようだ。最新のエンジンと抵抗の少ない空力設計で低燃費を実現させただけでなく、機内には薄型シートを採用し、快適な客室設計を施している。初飛行前から早くも評判を呼んでおり、海外メディアも上位2社に迫るシェアを獲得するだろうと予測している。このことからも、MRJは世界最高の旅客機の1つになる可能性があるといっていいだろう。


ハーバービジネスオンライン: 三菱重工MRJ© HARBOR BUSINESS Online 提供 三菱重工MRJ
 しかし、機体こそ最高のものが出来上がったが、万全の体制で市場に参入できるとは言えないかもしれない。なかでも最も懸念される点が、販売網やカスタマーサポートなどのソフト面だ。航空機は一般顧客向け製品ではない、故にメンテナンスサポートの体制や、部品供給のスムーズさが、機体そのものの完成度より重視されることも珍しくない。

 リージョナルジェット市場を作り上げたのは、先行するライバルメーカーであり、ソフト面でのネットワーク構築も一日の長がある。故に、その市場で生き残るための勝負は就航してからの勝負となる。まだまだ世界では一介のマイナーメーカーでしかない三菱重工が、本当の意味で成功するための勝負はまだ始まってもいないのだ。

 すでに、本田技研工業は5人乗り小型ジェット機・ホンダジェットの販売をスタートし、ネットワークの構築を開始している。また、川崎重工や新明和工業も軍用機分野で着実に経験を積んでいる。かつて業界が、国を挙げて一つとなったように、企業の枠を超え経験を共有することができれば、日本の航空産業は、戦後には考えられなかった大きな成長を遂げるのかもしれない。
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パキスタンが核弾頭を年間20発ずつ製造し続けたら、
今後10年以内に、米国、ロシアに次ぐ世界第3位の核軍備を持つ可能性があると、新たな報告書が警告している。


 米国のアナリスト2人が作成し、カーネギー国際平和財団が公表した報告書は、パキスタンの隣国で競合国のインドは年間5発の核弾頭を製造している模様で、パキスタンがインドを上回っていると結論付けた。

 両国の核戦力を綿密に追跡している西側の外交官らは、インドが保有する核弾頭数が約100発で、パキスタンが約120発だと見ている。

 報告書の内容についてコメントを求められると、あるパキスタン政府高官は「将来に向けた(報告書の)予想は非常に誇張されている。パキスタンは責任ある核保有国であり、無謀な核保有国ではない」と述べた。

 隣国イランが核兵器を開発するのを阻止しようとする取り組みに照らすと、パキスタンの核兵器増強は目を引く。
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【ニューヨーク28日(日本時間29日)=吉松忠弘】81歳のゴッドハンドが、錦織を優勝に導く
。31日に開幕するテニスの全米オープンで、世界4位の錦織圭(25=日清食品)が世界一請負人のトレーナー、ケン・マツダ氏を初めて帯同した。シャラポワやチャンらテニスのトップ選手にとどまらず、陸上界では30個以上の五輪金メダルをもたらしたといわれている人物だ。

錦織の全米にかける思いの表れだ。「気持ちも体も100%の状態で挑める」。マツダ氏とはオフシーズンに、彼が拠点とするカリフォルニアで2年ほど指導を受ける。しかし、錦織のために4大大会に来たのは初めて。マツダ氏は「ケイが呼んでくれたんだ」。

錦織も「しっかり2週間戦えるために来てもらった。大会期間中にもトレーニングを増やしていきたい」。練習後には、今まではなかったトレーニングが見られた。体幹を安定させるため、錦織に巻いたチューブを後方からマツダ氏が引くなどした。全米だけではなく、10月の楽天オープンでの2連覇、11月の最終戦ATPツアー・ファイナル出場を見越したもので「これからの後半に向けて、しっかり体をつくりたい」。






初戦は過去2戦全勝の41位ペア(フランス)が相手。「テニスも体力的にも今までで一番いいかも」。錦織の自信は揺るぎない
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女優・藤原紀香(44)が29日、自身の公式ブログを更新し
、歌舞伎俳優の片岡愛之助(43)が28日に公式ブログで自分との交際を認めたことについて、「大切にしていきたいご縁だと思っております」などと報告した。

 紀香は愛之助が先に交際宣言したことに関して、ブログの読者や関係者に対し、「いの一番に 自分の言葉でご報告するつもりでしたが、お相手が日本伝統芸能を継ぐ方でもあり、心して進めなければと思っていた所、事後報告になり申し訳ありません」とつづった。

 そして「互いに色々な憶測やイメージで語られることもありますが、純粋に、まるで必然的に深い友情が恋愛へと進化した確かな信頼感の上で、誠実に向き合い、大切にしていきたいご縁だと思っておりますので、どうか温かい目でそっと見守って頂けると幸いです」と懇願した。

 ブログでは愛之助との交際は「まだ始めたばかりですし」とした上で、「自身の発言で彼の世界を乱す様なことは本意ではありませんので、このことについて私からの言葉はこれ以上は差し控えたいと思います」とし、「平成27年8月29日 藤原紀香」と締めた。
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近未来的!? 世界の最先端スポーツスタジアム





2020年開催予定の東京五輪の会場となる新国立競技場の建設をめぐる騒動は記憶に新しいが、世界では最先端の技術が詰め込まれた斬新なスポーツ競技場が続々誕生している。その一部をご紹介しよう。
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参院で審議中の安全保障関連法案に反対する市民らの抗議集会が30日
、東京・永田町の国会議事堂前であった。雨の中、学生や子供連れの親、戦争を体験した高齢者などさまざまな世代や立場の人々が正午過ぎから国会一帯を埋め尽くし、法案を廃案にすべきだと訴えた。参加者は警察当局によると3万人、主催者発表では12万人で、同法案に対する抗議活動としては最大規模とみられる。

 市民団体「戦争させない・9条壊すな!総がかり行動実行委員会」主催の「国会10万人・全国100万人大行動」の一環。同団体の呼び掛けで29、30両日、抗議の集会やデモが全国47都道府県の計300カ所以上で開かれた。

 国会前で午後2時に始まった集会には野党4党のトップも駆けつけ、成立阻止に意欲を見せた。民主の岡田克也代表は「参議院での議論で法案の問題点がますます明らかになった。こんな憲法違反の法案を通すわけにはいかない。これから3週間、さらに力を貸してほしい」と呼びかけた。

 生活の小沢一郎共同代表は「今までこういう集会に顔を出したことはほとんどない。今回は何としても、いいかげんでバカげた、そして危険な法律案を阻止するためにみんなで力を合わせないといけない」と声を張り上げた。共産の志位和夫委員長は「ここまでボロボロになった『戦争法案』は廃案にするしかない」、社民の吉田忠智党首は「政党の立場を超え廃案に全力を挙げる」と訴えた。

 また、壇上でマイクを握った音楽家の坂本龍一さんは「憲法の精神、9条の精神がここまで根付いていることをみなさんが示し、勇気づけられている。憲法や民主主義を取り戻すための大事な時期で、僕も一緒に行動していく」と語った。学生団体「シールズ」のメンバーで明治学院大4年の奥田愛基さんは「憲法を守った方がいいって、変なことですかね。おかしな主張ですかね。利己的ですかね」と訴えた。

 政府・与党は来月11日までに法案を参院で採決し、数の力で成立させることを目指してきた。だが、審議は中断続きで採決は困難との見方も広がり、与野党の水面下での攻防は激化している。【樋岡徹也】

 ◇大阪でも「戦争アカン!」

 大阪市北区の扇町公園であった集会にも約2万5000人(主催者発表)が集まった。集会の呼びかけ人となった大学教授らが安保法案の廃案を求めるスピーチをした後、参加者らは「戦争アカン!」と書かれたプラカードを掲げ、市内を三つのコースに分かれてデモ行進した。大阪府箕面市の大学教員の女性(56)は「米国に追随して戦争ができる態勢をつくる法案。近隣諸国との亀裂を生むような政権の動きに危機感を覚える」と話した。【遠藤孝康】


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今年2月、東京アニメ・声優専門学校がプロゲーマーを養成するコースを新設(開講は16年4月)することを発表し、「e-Sports」という用語がゲームファンのみならずビジネス界でもにわかに注目を集めるようになった。日本におけるビジネスの可能性をレポートする

■日本サーバ新設で世界から注目

 e-Sportsとはエレクトリック・スポーツの略で、ゲームをスポーツ競技として捉えた名称。欧米やアジアではサッカーや野球などと同様に企業スポンサーのついたプロリーグやチームが多数存在し、億単位の高額賞金をかけた世界規模の大会も例年開催されている。特に韓国では子どものなりたい職業2位に選ばれるなど、プロゲーマーへの憧れや知名度が高い。またアメリカでは大会規模によって出場する外国人選手にアスリートビザを発行しているなど、社会的にも認められた競技となっている。

 かたや日本ではいまだ一般まで認知は広がっていないが、ここにきてe-Sportsの発展に向けた動きが活発化している。その一例として世界大会でも活躍するチーム「DetonatioN FocusMe」が、今年1月に日本初のフルタイム・給料制のプロチームとして確立したことも話題だ。

 同チームを運営するSun-Gence社の代表取締役・梅崎伸幸氏は、東京アニメ・声優専門学校の講師に名を連ねるなど、e-Sports発展に寄与してきた。

「e-Sportsで最も人気が高いのはLoLというオンラインゲームですが、これだけゲームファンの多い日本で
浸透しなかったのは日本語でプレイできないのが大きな理由です。そのLoLが日本にサーバを設けるという情報を得て、いよいよ日本でもe-Sportsの本格的な盛り上がりが来ると確信しました」(梅崎氏、以下同)

■主な収益はプレイ動画配信とスポンサー料

 かつては某企業のトップ営業マンとの二足のワラジで、プロゲーマーとして世界大会にも出場した経験のある梅崎氏によると、世界のプロ選手の主な収益はゲームプレイ動画の配信とスポンサー料だという。

「よく億単位の大会賞金が話題になりますが、例えば前回のLoLの世界大会の視聴者数は約2700万人。し
かもコアファンが多いので、ながら見ではなく、手に汗握って注視する。グローバルにアピールしたい企業にとって、低コストで宣伝価値の高いスポーツなんです」

 DetonatioN FocusMeにもすでに複数のスポンサーがついており、PC周辺機器の広告キャラクターに起用
された所属選手も。また来年には、医療器具メーカーと共同開発したゲーム専用メガネも発売予定だ。

「日本のゲーム人口は4000万人。その多くがスマホで遊ぶライト層ですが、スマホアプリ会社が続々とe-Sportsの投入に乗り出しています。あと1~2年後には、確実に日本でもe-Sportsという用語が浸透してい
ることでしょう」

 なお同専門学校では、大会の企画・運営や組織マネジメントなどの人材も育成する。世界からやや出遅れた日本におけるこのビジネスも、今後数年で急激に様変わりしそうだ。
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